発売前からクラウドファンディングで大ブレイク!　16歳から免許不要で乗れる注目の電動キックボード「eXs 1 TKG」の魅力とは

2024年3月29日

　発売前にブレイクしそうな製品やサービスをクラウドファンディングで応援し、製品発売やサービス開始の際は特別価格で購入や利用することができるMakuake(マクアケ)。本当にその製品に魅力を感じて、欲しいと思った人が参加するクラウドファンディングサービスなので、支援人数や金額の数が発売後の成功に繋がると話題だ。

　そのMakuakeで支援人数歴代一位(2023年10月時点)を達成した電動キックボードは、日本全国のバイク販売店、自転車販売店などにモーターパーツの販売を展開している株式会社カスタムジャパンが、2024年1月19日に発売した「eXs 1 TKG (エクスワンティーケージー)」だ。実際に、発売から約2か月が経過した後も、順調にセールスが伸びているという。

　2023年7月の法改正によって、もともとあった「原付1種（原動機付自転車）」が、「特定小型原動機付自転車」と「一般原動機付自転車」という2種類に分かれたが、この「eXs 1 TKG」は、特定小型原動機付自転車に区分され、運転免許が不要で、年齢が16歳以上であれば乗車可能であることも伸びている理由のひとつ。さらに「eXs 1 TKG」は、初心者でも扱いやすいアクセルワークと軽快な走りをもたらす走行性能をはじめ、パンクレスタイヤや前後サスペンション、350Wのパワフルモーターを搭載し、だれでも安心して乗れる設計が特徴だ。また、折りたたみ式で、車のトランクにも楽々収納でき、価格はたったの6万円台というのも魅力である。

「eXs 1 TKG」のベースとなった一般原動機付自転車に区分される「eXs 1 (エクスワン)」は、「テストするモノ批評誌」でおなじみの「MONOQLO（モノクロ）」誌においてベストバイ(2022年)に選ばれた実績を持つ。その eXs 1で高く評価された「乗りやすさ」「装備の充実さ」「求めやすさ」をそのままに、保安部品を変更し国土交通省が定める性能等確認制度認証を受けたモデルであることも、購入する際の後押しとなっているようだ。

　2023年の道路交通法改正や、カーボンニュートラル社会の推進もあり、今注目のコミューターである電動キックボード。現在、数多くの新規メーカーが参入しているが、その中でも存在感を示すカスタムジャパンの新製品「eXs 1 TKG」の魅力をお伝えしよう。

eXs（エクス）公式サイトはこちら

時代の要請に応えた新たなモビリティ

　2019年2月に国土交通省が新たな排出ガス規制（「令和2年度排出ガス規制」）を交付した。
この規制は2025年11月以降に生産されたバイクから適用され、それによって小排気量、特に原付一種は存在が危ぶまれている。
　排出ガス規制に対応させようとすればコストがかかり、そのコスト回収のため原付一種のバイクの価格を上げざるをえない……。しかし、あまりに高額になれば日常の足として原付一種のバイクは選ばれなくなってしまう。売れないのであればメーカーもわざわざ赤字になるようなことはせず、2025年以降は原付一種のバイクは生産しない、という結論に至ってもおかしくない。

　問題はその原付一種のバイクが、バイク車両保有台数の半数近くとなる45.2％を占め（出典：2021年日本自動車工業会）、今も日常の足として活躍しているということ。

　この問題を解決する一つの答えが、新たなモビリティを創出すべく道交法に加わった特定小型原動機付自転車だ。

　奇しくも2025年問題が生じる同年に開催される大阪万博で、『未来社会ショーケース「スマートモビリティ万博」関係者モビリティ』のサプライヤーとして、カスタムジャパンが開発に力を注いできた次世代モビリティ「eXs（エクス）」が採用された。

　そこで、カスタムジャパンの社長・村井氏に、次世代電動モビリティがなぜ必要なのか？　大阪万博で採用されたeXs（エクス）とはどのような乗り物なのか？をインタビューした。

カスタムジャパンについてお聞かせください

「カスタムジャパンは2005年に創業した、19年以上の歴史を持つバイク部品会社です。その基盤となる会社が日本モーターパーツで、1954年に創業し約70年の歴史があります。バイク部品卸として業務を行い、業者に向けてパーツを供給していました。現在では部品のみならず、用品や副資材、弊社オリジナルブランドを含む100万点の商品を取り扱い、業務を拡大しています」。「現在は、スペイン・バルセロナを拠点としてワールドワイドにバイクパーツを展開する、NAD(ナッド)社のバイク用リアボックスブランド・SHAD(シャッド)や、耐摩耗性と柔軟性に優れウェット路面で安定した走りを実現してくれるTIMSUN（ティムソン）の輸入総代理店も務めています」

バイクパーツを扱う会社がなぜ次世代モビリティの開発に?

「原付一種がなくなると言われている2025年問題は、一般ユーザーにとってゆゆしき事態です。かといって環境問題は避けては通れない課題です。SDGs、持続可能な未来を築くためにも、モビリティの電動化には2000年代から着目していました。アジアでは電動化がいち早く進んでいたんです。
2010年には政府主導で超小型モビリティの開発と普及の動きもあったのですが、東日本大震災の影響から頓挫してしまいました。そして2015年にパリ協定で温室効果ガス削減の国際的な取り決めが合意され、排ガス規制へとつながります。バイク車両保有台数の半数近くを占める原付一種は、今も日常の足として活躍しています。この車両がなくなってしまうことは大問題です。これを受け、生活の足として重要なインフラである領域でパーソナルモビリティの開発を急ピッチで進めることになったのです」

海外での電動モビリティ普及はどこまで進んでいるの?

「電動キックボードはアメリカのスタートアップが始めたサービスで、アメリカでは観光客やビジネスマンの足として定着しています。ドイツではパーソナルモビリティの電動キックボードのシェアリングサービスが日本より一足早く導入されていました。欧州では次世代モビリティを含めバイクが文化として根付いています。街中でもごく自然に日常生活の中に入り込んでいます。毎年行っている世界最大の二輪ショーであるイタリアのミラノショーでも電動モビリティの広がりは感じており、年々電動モビリティの存在感は増しています」

今、日本で求められているものとは?

「パーソナルモビリティというと、シェアリングサービスの話題をよく耳にするかと思います。しかし、私たちが推しているのは〝所有型〟です。2006年に強化された駐車違反の取り締まりの強化を覚えていますか？　バイクの駐輪場が整備されていないにも関わらず強引に取り締まりが始まってしまいました。本来バイクはクルマに比べて環境に優しく、都市部の渋滞解決にも役立つ存在です。十分な環境整備がなされないまま始まった取り締まりによって、バイクは不便な乗り物という印象がユーザーに広まりました。これがバイク販売台数にも大いに影響したことは、バイクに乗っている方なら一度は耳にしたことがあることでしょう。パーソナルモビリティの個人所有が広がることで、移動する楽しさと自由がより広がります。サイズもコンパクトであり、自宅の駐輪スペースや室内にも持ち込むことが可能。これまでのバイクやクルマでは難しかしかった駐車スペース問題を解決しつつ、個人の移動問題を解決できます。しかも交通渋滞の解消や環境負荷の低減にも貢献してくれるのです」

大阪万博でサプライヤーとしてeXs (エクス)が採用された経緯とは?

「大阪万博は『いのち輝く未来社会のデザイン』をテーマに掲げています。これは、すべての人々が、自らの望む生き方を考え、それぞれの可能性を最大限に発揮できるようにするとともに、こうした生き方を支える持続可能な社会を、国際社会が共創していくことを推し進めるものです。このSDGsの達成に貢献できる次世代モビリティ「eXs 1 TKG」は、大阪で創業し約70年の歴史を持つ弊社が描いていたビジョンを具現化したものであり、万博のテーマにも合致しています。パーソナルな移動を支えつつ、渋滞を解消し温室効果ガス削減に寄与する新しい移動手段である「eXs 1 TKG」は、まだスタート段階にすぎません。かつての原付一種がバイクユーザーを創出する入り口を担っていたように、「eXs 1 TKG」がアクセル操作で動くモビリティの楽しさを体感してもらう、これからのバイク乗りを誕生させる第一歩になれば、と考えています。『ノル人をツクる　〜Ride together & move forward〜』を経営理念とする弊社のこれからにご期待ください」

eXs（エクス）公式サイトはこちら

「特定小型原動機付自転車」についてもう少し詳しく

　特定小型原動機付自転車って、ちょっとわかりにくいですよね。そこでこの区分について簡単にまとめてみました。まず、2023年7月の法改正によって原付区分が2つ生まれました。といっても新しく追加されたわけではなく、もともとあった「原付1種（原動機付自転車）」が、「特定小型原動機付自転車」と「一般原動機付自転車」という2種類に分かれた、と考えてください。

　それぞれの違いは…