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ホンダ「N-BOX」が新車販売台数第1位を獲得 軽四輪車としては8年連続首位

※記事内容は全て執筆時点の情報です。

本田技研工業株式会社は、軽自動車「N-BOX(エヌボックス)」の2022年暦年(1~12月)における販売台数が202,197台となり、登録車を含む新車販売台数において第1位を獲得したと発表した。暦年の新車販売台数においては2020年以来2年ぶり、軽四輪車 新車販売台数においては8年連続の首位獲得となった。軽乗用車最大級の室内空間や存在感のあるデザインに加え、安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)」の搭載や優れた走行性能・燃費性能などが支持されている。今後も、より多くのユーザーに「Nのある豊かな生活」を届けられるよう取り組むとしている。

目次

「N-BOX」が2022年暦年 新車販売台数 第1位を獲得

Hondaの軽自動車「N-BOX(エヌボックス)」の2022年暦年(1~12月)における販売台数が202,197台※1となり、登録車を含む新車販売台数において第1位※2を獲得しました。暦年の新車販売台数においては2020年以来2年ぶり、軽四輪車 新車販売台数においては8年連続の首位獲得となります。
N-BOXは、軽乗用車最大級※3の室内空間や存在感のあるデザインに加え、全タイプに標準装備とした先進の安全運転支援システム「Honda SENSING(ホンダ センシング)」※4や優れた走行性能・燃費性能などが支持され、幅広い層のお客様にお選びいただいています。また、2021年12月の一部改良にて全タイプに標準装備されたオートブレーキホールド機能付電子制御パーキングブレーキにより、さらに安心・快適性が向上した点も好評をいただいています。
今後も、より多くのお客様に「Nのある豊かな生活」をお届けできるよう取り組んでまいります。

  • 一般社団法人 全国軽自動車協会連合会(全軽自協)調べ
  • ※2一般社団法人 日本自動車販売協会連合会(自販連)および全軽自協調べ
  • ※32023年1月時点。室内三寸法(室内長、室内幅、室内高)に基づく。Honda調べ
  • ※4Honda SENSINGは、ドライバーの運転支援機能のため、各機能の能力(認識能力・制御能力)には限界があります
    各機能の能力を過信せず、つねに周囲の状況に気をつけ、安全運転をお願いします
    詳細はホームページをご参照ください https://www.honda.co.jp/hondasensing

N-BOXシリーズ発売以来の歩み

2011年  12月      N-BOX発売
2012年    7月      N-BOX +発売
2013年    3月      年度軽四輪車販売台数 第1位獲得
2013年  12月      年間軽四輪車販売台数 第1位獲得
2014年    3月      年度軽四輪車販売台数 第1位獲得、累計販売台数 50万台達成
2014年  12月      N-BOX SLASH発売
2015年    3月      最高月間販売台数 30,633台を記録
2015年  12月      年間軽四輪車販売台数 第1位獲得
2016年    3月      年度軽四輪車販売台数 第1位獲得
2016年  12月      年間軽四輪車販売台数 第1位獲得、累計販売台数 100万台達成
2017年    3月      年度軽四輪車販売台数 第1位獲得
2017年    9月      N-BOX発売(フルモデルチェンジ)
2017年  12月      年間四輪車販売台数 第1位獲得
2018年    3月      年度四輪車販売台数 第1位獲得
2018年  12月      年間四輪車販売台数 第1位獲得
2019年    2月      累計販売台数 150万台達成
2019年    3月      年度四輪車販売台数 第1位獲得
2019年  12月      年間四輪車販売台数 第1位獲得
2020年    3月      年度四輪車販売台数 第1位獲得
2020年  12月      年間四輪車販売台数 第1位獲得
2021年    3月      年度軽四輪車販売台数 第1位獲得
2021年    5月      累計販売台数 200万台達成
2021年  12月      年間軽四輪車販売台数 第1位獲得
2022年    3月      年度四輪車販売台数 第1位獲得
2022年    6月      年間上半期四輪車販売台数 第1位獲得
2022年     9月     年度上半期四輪車販売台数 第1位獲得
2022年  12月     年間四輪車販売台数 第1位獲得

N-BOXシリーズ年間販売台数推移(自販連および全軽自協調べ)

リリース提供元:本田技研工業株式会社

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